●主題図　しゅだいず

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　一般図に対し，特定の事項について詳しく表現した地図の総称が主題図である。特殊図ともいう。主題図の種類は多いが，自然条件を対象としたものと人文条件を対象としたものとがある。自然条件を対象とした主題図には，次のようなものがある。(　)内は発行機関。［1］地形分類図(経済企画庁・建設省国土地理院)［2］土地条件図(国土地理院)［3］地質図(通産省地質調査所)［4］土壌分類図(経済企画庁・農林省)［5］土壌図(農林省・地方公共団体)［6］海図(港泊図・海岸図・航洋図・総図・海の基本図，海上保安庁水路部)［7］湖沼図(国土地理院)［8］河川図(建設省河川局)［9］天気図(気象庁)［10］気候図(気象庁・農林省)［11］地下資源図(通産省鉱山局・地質調査所)［12］エネルギー資源図(通産省・科学技術庁)［13］森林資源図(農林省・科学技術庁)。また，人文条件を対象とした主題図には，次のようなものがある。［1］地籍図(経済企画庁・国土地理院・地方公共団体)［2］行政区域図(自治省・国土地理院・地方公共団体)［3］人口分布図・人口密度図・人口増減図・産業別人口図(総理府統計局)［4］農業生産図・農業経営図(農林省)［5］林業図(林野庁・科学技術庁)［6］水産業図(水産庁・科学技術庁)［7］工場分布図・工業生産図(通産省・経済企画庁)［8］道路図(建設省道路局・地方公共団体・公団)［9］鉄道図(運輸省・日本国有鉄道)［10］航空図(水路部・防衛庁)［11］港湾図(運輸省港湾局・地方公共団体)。このほか，自然と人文との相関関係を示す主題図としては次のようなものがある。［1］土地利用図(建設省計画局・国土地理院・地方公共団体)［2］農業土地利用図(農林省・地方公共団体)［3］都市域土地利用図(地方公共団体)［4］林相図(林野庁)［5］洪水被害図(国土地理院)［6］積雪・なだれ分布図(防災科学技術センター・国土地理院)［7］地すべり・崩壊地域図(建設省・農林省)［8］地震被害図(防災科学技術センター・国土地理院)。また，地域計画に用いられる地図が経済企画庁や各地方公共団体で発行されている。以上はおもに各省庁や地方公共団体において作成されているものであるが，これ以外に，学校・研究所・民間会社などで作成されているものがかなりある。その代表的なものが，道路地図や観光地図である。各種の主題図のなかで，最も基本的なものは，土地利用図や土地条件図である。

【5万分の1土地利用図】土地利用図は土地利用を多色を用いて詳しく表現した地図で，国土開発，利用，保全などについての参考資料として用いられる。わが国では国土総合開発法が制定された1950年(昭和25)ころから作成が開始され，現在，国土面積の半分以上の地域について5万分の1土地利用図(北海道は20万分の1)ができ上がっている。土地利用図は，都市は機能によって，公共地区・商業地区・工業地区・住居地区・各種混在地区・公園緑地・空閑地に分けられており，農地は田・畑・果樹園・桑畑・茶畑・樹木畑・牧草地および採草地に分類されている。森林は樹種によって針葉樹林・広葉樹林・混交林およびその他の樹林の三つに区分されている。

【2万5,000分の1土地条件図】洪水の被害を受けやすい低地について詳しい微地形の分類，1mごとの地盤の高低，道路・堤防などの分布状態や構造などを図示して防災対策に利用することを目的とした地図で，防災地図とも呼ばれる。1959年(昭和34)の伊勢湾台風を契機として，伊勢湾周辺地域，東京湾周辺地域，大阪湾周辺地域などについて作成された。現在では，平地だけでなく山地部についても作成されている。

【ナショナル＝アトラス(国勢地図帳)】ナショナル＝アトラスというのは，国土の自然・社会・経済・文化・行政などについて信頼性の高い基礎資料にもとづき，地域的分布とその変化を地図上に表現したものを，国の責任ある機関(日本では国土地理院)が編集して地図帳にまとめたものである。わが国では1971年から作成に着手し，1977年に完成した。縮尺250万分の1または400万分の1で12色刷りで作成されている。