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●経済学　けいざいがく

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【定義】経済学は定義の困難な学問である。〈もっとも一般的な言葉でいえば，経済学は人間社会における資源利用の方式にかんする研究である。〉(熊谷尚夫『現代経済学』)というのも一つの定義であろうが，他の学問領域との境界線を明確にするためには，もう少し詳細な定義がほしい。経済学の定義の困難さは，とくに“経済”の語の多義性に由来するといえる。すなわち“経済”には，［1］英語(economY)の語源であるギリシア語のオイコス(家)と，ノモス(規則・法・慣習)が意味する“家政”あるいは日本語訳“経済”の語源といわれる“経世済民”(文中子)が意味する“世を治め人民を救う方策”すなわち政治，［2］人間の共同生活の基盤をなす物質的財貨や用役の生産・分配・消費の行為とその過程，ならびにそれを通じて形成される人と人との社会関係の総体，［3］費用の節約，の3様の意味が含まれており，これがさまざまな濃淡をもって経済学の歴史に反映しているように思われる。そして経済学の創始者たちは，ときの時代的要請と各自の問題意識に応じて研究目標を設定し，それぞれの経済学体系を築き上げたといえよう。たとえば古典派経済学の始祖といわれるアダム＝スミスの『国富論』は，労働生産力増進の基本的原因としての分業の利益を解明し，自由経済の利益を主張することが主旨であり，古典派経済学の完成者といわれるリカードにとっては，地主・資本家・労働者という3階級への社会的所得の分配を規制する法則を決定することが，経済学の主要問題であり，マルクスの『資本論』は「近代社会の運動法則」の暴露が目的であった。これらの先人たちの学問的内容の蓄積が，経済学に「通常科学」としての形式を要求するようになったといえよう。近年経済学者たちはさまざまな定義を試みるようになった。たとえば，「日常の生活業務における人間の研究」というマーシャルの定義や，「人間の物質的福祉に関係のある事物の研究」というキャナンの定義は有名であり，「代替的用途をもつ稀少な諸手段と諸目的との間の関係としての人間行動を研究する学問」というロビンズの定義は，最もよく引用されるものであり，経済学の“純粋科学”志向を象徴する定義として，独特の意義をもつといえる。最後に，これらの定義の形式性・抽象性を補うものとして，サミュエルソンが『経済学』で提唱した定義を掲げておこう。〈経済学とは，ひとびとないしは社会が，貨幣の媒介による場合，よらない場合いずれをも含めて，いくつかの代替的用途をもつ稀少性のある生産資源を使い，さまざまの商品を生産して，それらを現在および将来の消費のために，社会のいろいろなひとびとや集団のあいだに配分するうえで，どのような選択的行動をすることになるか，ということについての研究である。経済学はまた，資源利用の態様を改善するにあたっての費用と便益を分析する〉(都留重人訳，傍点は原著者による)ここには現代の経済学の内容と課題が，周到な配慮のもとに必要十分に語りつくされているといえよう。

【経済生活：経済学の母胎】人間はさまざまの財貨やサービスを消費することによって，生命を維持し物質的欲望を充足することができるが，それを獲得するには原則として生産によらねばならない。ここに生産とは，自然からの採取や物理的・化学的・生物学的加工，さらには場所の移動をも含む広い概念である。この生産のための行為と消費のための行為が意識的計画的に営まれるとき，経済生活が成り立つ。ところでいかなる財貨・サービスであれ，その生産のためには相応の資源を必要とする。ここにいう資源もまた，直接・間接に人間の欲望充足に役立つ諸手段を総称した概念であって，天然資源はもとより，土地，労働力およびそれ自体が生産の結果としての生産物である場合も含む。生産に用いられる資源は，生産要素と呼ばれる。そして生産物の生産量と生産要素の投入量とのあいだには，そのときの技術的知識によって規制された一定の関係がある。これが広い意味での社会的技術水準であり，資源の賦存量と合わせて“社会的生産力”を構成する。いうまでもなく資源の賦存量は有限であり，人間の必要や欲望に比較して相対的に不足している。すなわち資源は“稀少”である。ここに“経済問題”が発生する根源がある。人間社会の経済生活が稀少な資源を用いて，限られた技術的可能性のもとで，営まれねばならない以上，それは望ましい方法で営まれねばならない。そのためには，何をもって望ましいと判断するかの基準を定めねばならない。これらの課題が追究すべき主題として認識されたとき，経済学が出発したといえる。多面的な経済生活のなかで，“望ましさ”の一元的な判定基準を具体的に提示することは至難であるが，一つの原則は，〈合理性の公準〉と呼ばれるものである。それは次のように理解されている。一般的に，どのような資源であれ，その用途は代替的に，すなわちある用途に充当すればそれだけ他の用途への使用を犠牲にせねばならないという競合関係において，いくつかの用途に使用することができる。そして他方，一定の欲求を充足し，一定の目的を達成するにも，さまざまの生産物の使用が可能である。資源と欲求にこのような性質があるかぎり，一定の目的のためには資源の投入量を最小にするような方法の選択がせまられる。同様に，一定量の資源を利用する場合には，諸用途の相対的重要度に応じて資源の配分をはかり，全体としての目的達成を最大にすることが望ましいことは明白である。これらはいずれも資源の配分にかかわる普遍的な原則で，集約して〈最小儀牲・最大効果〉と表現される。これが「合理性の公準」と呼ばれ，最も普遍的な経済原則である。その経済原則が経済社会の発展を推進してきた動力であるともいえよう。しかしこの原則は普遍的であるだけに抽象性をまぬがれない。実践上の問題は主として，“資源の最小投入量”の測定と，“諸用途の相対的重要度”の評価の尺度にある。異種類の資源量の集計は人為的な尺度によってのみ可能であり，諸用途の相対的重要度を制定する基準も，客観的に存在するわけではなく，社会自らが，何らかの価値判断にもとづいて設定せねばならない。その実行は基本方式において，社会経済体制の選択に帰着するといえる。

【経済体制】経済問題は具体的には，“何を”“どれだけ”“いかにして”生産し，生産物を“だれに”分配し，“何のために”使用するかである。すなわち，資源配分の問題，資源(とくに労働力)の雇用の問題，生産物の分配の問題である。これを適切に解決するのが良い経済社会である。ところで経済社会は，それを構成する経済主体すなわち個人やその組織の活動のネットワークとして，相互依存によって成り立つひとつの経済体系をなしている。同時にそれはざまざまの規則や制度のもとに運営されている。この経済体系の運行メカニズムと社会制度の組合せによって，経済社会の基本構造が区別されるが，とくに生産手段の所有制と生産に関する意志決定の主権の所在との組合せによる区別，すなわち経済体制による区別が重要である。これによって経済社会の構造と運動の原理がほぼ定まるからである。生産手段の私有制と自由企業制との組合せになる類型を資本主義経済体制と呼び，これと対称的な，生産手段の公有制(ないし共同所有制)と経済運営の全体的計画制(指令制)との組合せになる類型を，社会主義経済体制と呼ぶのがならわしとなっている。ときには運営方式から前者を市場経済，後者を計画経済ないし指令経済と呼び，また主権の所在から前者を分権制経済，後者を集権制経済と呼ぶこともある。経済学自体がそれぞれの経済体制の所産であるということもできようが，これらの二つの経済体制を比較評価することもまた，経済学の重要な課題である。これは〈経済体制論〉の分野である。経済体制論において，体制評価の基準として最も一般的なのが〈成果基準〉である。この場合，成果としてグロスマンがあげるのは，豊富，成長，安定，安全保障，効率性(静態的および動態的)，公正(正義)，平等，経済的自由，経済的主権の所在，などである。いうまでもなく，これらの項目は解釈の幅が広く，客観的かつ一義的な判定基準があるわけではない。経済体制の優劣を論ずる場合に，しばしば主観やイデオロギーが介在する理由がここにあるといえよう。経済学は経済現象の解明を目的とする社会科学であり，対象たる経済社会は広い範囲にわたるほうが望ましく，できるかぎり普遍的に妥当する経済法則をみいだすことが本来の目的であろう。しかし伝統的に経済学は，資本主義経済の分析に主眼をそそいできた。経済体制論は経済学の重要な一分野であり，また社会主義経済自体を研究対象とした分析も多い。しかし少なくとも法則科学としての経済学が主要な対象としてきたのは，資本主義経済である。資本主義経済体制の確立によって，社会科学としての経済学が誕生したというのが歴史的事実である。経済学が対象とする資本主義的な経済社会は，次のような特性をもった社会体制の類型をさす。［1］市場経済であること。その意味は，経済活動の社会的調整が，全体的計画と指令によることなく，各経済主体の独立で自由な意志による行動の結果が市場に集約され，市場での需給関係によって定まる貨幣価格によって全体的な調整がはかられることを原則的なメカニズムとしていることである。［2］個別的経済主体としては，生産計画の策定と実行の主体としての企業と，生産資源の所有者であり，資源供給と生産物の消費を行う主体としての家計(世帯)とが存在する。そして所有する生産資源の種類によって，その主体は労働者・資本家・地主・経営者に階級的に分化している。［3］生産活動の主体としての企業は，販売収入と生産費用との差額である貨幣利潤の最大化を目標として行動する。これを「利潤極大化原理」という。家計の行動目標は客観的な規定がやや困難であるが，一応所与の条件のもとで可能な欲求充足の最大化をはかるものといい表すことができる。これを「効用極大化原理」という。そしてこれらの目標に沿った行動を合理的行動と呼ぶわけである。

【経済学成立の根拠】無数の自由な意志をもった経済主体の，“無政府的”な行動の集合から成り立つ資本主義経済という〈このシステムが運転する！〉(ピグー)こと，全体として秩序を保ち，そこに法則性がみいだされ，したがって経済学が成立しうるのはなぜか。それは資本主義経済において，特有の方式によって，経済原則が，規範としてのみでなく経験的命題としても成立しているからである。その根底には，経済主体の含理的行動があることはいうまでもない。もちろん現実の個人や集団の欲求や行動は，心理的・社会的・歴史的条件に規制され，つねに合理的でもなく規則的でもない。ときには説明不可能な行動をとる。ここに人間や社会を対象とする文化科学や社会科学に特有な方法論的抽象性“純粋理論”性の由来がある。そして経済学が対象を〈理想型〉としての資本主義経済に求める理由がある。すなわち各経済主体は経済原則のみによって行動する，抽象的・一般的な合理的主体とみなされる。このような主体を「経済人」と呼ぶ。経済学が社会科学の“女王”と呼ばれ，法則科学として際立った地位を確立しえた原因は，この“経済人”の想定にあるといえるが，同時に，経済学によって可能になった経済現象の法則的把握が，相応の現実的意義をもちえていること，つまり経済学が経験科学として有効性を示しえていることは，経済人が必ずしも架空の存在でないことの証左でもある。もとより経済生活は人間生活の一面にすぎない。経済現象が他の社会現象から孤立して存在するわけでもない。したがって純粋に経済現象だけを切り離して経済法則を追求してみても，理論的・実践的意義は大きくはない。勢い，政治学・法律学・社会学・歴史学・心理学・倫理学・宗教学・人類学など，関連諸学問との共同作業が望ましい。事実，経済学の発展の歴史において，ときには道徳科学と一体であり，ときには政治経済学であり，あるいは歴史科学の一環と主張され，また「経済学批判」にさらされねばならなかったことは，経済学説史の教えるところである。今日でも「社会経済学」が主張され，「経済人類学」の提唱がある。“純化”と“総合化”が社会科学としての経済学に求められる道であろう。

【経済学の内容】経済学の領域として，理論・歴史・政策の3分野に区分するのが伝統的手法である。理論経済学は経済現象に内在する運動法則を明らかにすることを目的とし，経済史学は過去から現在にいたる経済現象の歴史的事実を叔述し，その変遷を歴史論理的に理解することを目的とし，経済政策学は望ましい経済的目標を達成するための手段を考察し，その効果を評価することを目的とするといわれる。しかしこれらの3分野は，領域に関しても方法に関しても，密接な交流のうえに成り立つものである。それは，法則的側面，歴史的側面，価値的・実践的側面を合わせもつ経済現象の，体系的理解をめざす経済学的作業における方法上の分業とみなされるべきであろう。

【経済理論】近代科学は法則科学であることと経験科学であることを特長としている。そのためには，普遍性，客観性，厳密性，実証性が求められるが，この点に関して社会科学は，自然科学にくらべて大きな制約のもとにあるといわれる。人間行動には自由意志が作用し，多分に非合理性が内在し，社会現象にも集合現象としての多様性と不規則性が避けられないという，対象自体の特性及び，社会現象の分析には実験操作が原則的に不可能であるという，方法上の制約を抱えていることが主要な理由である。この点に関して，多くの社会科学のなかで，経済学が比較的に完結した理論体系を確立することができた理由はまず，人間の行動や社会現象から，経済的要素の概念的抽出に成功したことに求められるであろう。それは経済的領域が人間社会のなかで，独自の地位を占めていたという事情にもよるであろうが，その原理の迫究のなかで措定した，合理的行動主体としての“経済人”の概念が，十分な現実性を備えていたことにもよる。これによって経済現象の因果法則による説明が可能になったといえる。次に，近代科学は数量化を特徴としているが，この点においても経済学は高度の科学性を獲得しえた。それは経済的要素が，元来数量化になじみやすいことに加えて，経済学自身が数量化的方法の開発に成功したことも重要である。これによって経済現象を定量的命題によって説明することが可能になり，経済構造や経済の動態を“経済変数”のあいだの関係を表現する“経済モデル”として再構成することに成功し，法則科学としての説明力を飛躍的に高めることができた。その典型が，たとえば効用ないし選択の数量化による「限界原理」に基づいた，ワルラス，アローの系譜になる一般均衡理論であり，またケインズによる巨視的理論体系であり，またその動学化としての景気変動理論や経済成長理論であり，そしてマルクス(K. Marx)の再生産表式である。数量化概念の構案は，一方では経済変数に関する統計的資料の整備に道を開くことになる。元来社会科学は自然科学的な意味での精密科学であることはできない。定立される法則も統計的法則以外のものではありえない。したがって経済学が経験科学として十分な意義をもつためには，自らが定立した法則の実証性の度合を確認する方法をもたねばならない。数量モデルと統計データの基礎のうえに，推定や検定に関する統計学的手法の援用と開発によって，経済理論の現実妥当性の検証を課題として成立したのが〈計量経済学〉である。計量経済学の進歩は，実証科学としての経済学の学問的水準の向上に画期的な成果をもたらしたが，同時にそれが，経済予測や整合的な経済計画の立案，合理的な経済政策の策定に貢献した実践的意義は大きい。元来，政治経済学として出発した経済学が，ここに所期の〈光明と果実〉を獲得して，〈政策科学〉として確立することができたといえよう。現代資本主義経済における経済政策の意義は大きいが，これに道を拓いたのは，ケインズの有効需要の理論を中核とした国民所得理論と，計量的経済学との結合であるといってもまちがいはないであろう。理論経済学が現在進めつつある主要な作業の一つは，それぞれが独自の方法で高度な水準に達した微視的理論体系と巨視的理論体系との論理的脈絡を解明して，真にその名に値する埋論体系を確立することである。

【経済学と価値判断】社会科学なかんずく経済学の真理追求の精神(エトス)は幸福の実現である。“知”それ自体が最終目的ではない。これはすべての経済学者に共通する見解といってよい。ところで，目標と手段との関係についての政策的判断は，原因と結果との関係についての法則的認識の裏返しであるという意味では，経済理論はもともと実践的意味をもっている。しかし目標と手段との回路の設計としてのみならず，経済学がどこまで本来の目標である“果実”をもたらし，人間の福祉の実現に役立つ学問でありうるかは，経済学が目標設定自体にどれだけの科学的根拠を与えうるかにも大きく依存するといわざるをえないであろう。この点に関して近代経済学は自己規制の立場を強めつつあったといえる。冒頭のロビンズによる定義がその立場を代表している。一般的に社会科学においては，科学的認識と価値判断との関係は，避けて通れない難問の一つである。20世紀の初頭，グスターフ＝シュモラーとマックス＝ウェーバーによって開始された〈価値判断論争〉は重要な問題提起であったが，これには，目標の設定ないし価値判断に，社会科学が客観的な根拠を与えうるか否かという側面と，社会科学における科学的認識が，価値判断と純粋に独立に成立しうるか否かという側面がある。価値判断や実践目標の設定行動を科学的認識の対象としうることはいうまでもない。科学研究の動機が多分に個人の価値意識から出発していることはあっても，科学的認識自体は価値判断から独立すべきであり，また可能でもあるという見解に立つのが，近代経済学の基本的立場であって，この点においてはマルクス派経済学と若干見解を異にする。それはともかくとして，近代経済学が“科学的”研究の課題として追究するのは，主として前者の側面であるといえる。「厚生経済学」がそれである。経済社会のさまざまの状態に対する比較評価を，科学的になしうる極限の追求を課題としている点において，厚生経済学は“論争的”な分野である。ベンサムの〈幸福計算〉の思想を継承して，効用可測性のうえに築き上げられたピグーの『厚生経済学』から出発した厚生経済学は，効用不可測性に立脚した無差別曲線の構想とともに提唱された〈パレート最適〉の概念をもって，一つの到達点に達した。しかしより意欲的な目標をめざしたバーグソンの〈社会的厚生関数〉の工夫や，アローの社会的厚生関数の〈逆説〉の論証は，かえって上記の課題の困難性を物語っているようである。

【経済学と歴史】経済事象は本来的に歴史的事実として生起し，具体的な社会制度の変化とともに変化する。したがって歴史的事実や制度の変遷の理解を欠いては，経済現象の十分な理解はできない。その意味で「経済史学」は経済学の重要な分野である。しかしそれ以上に，歴史の認識は経済学における理論的認識と深くつながっている。それを強調したものに，フリードリヒ＝リストを始祖とした歴史学派経済学がある。彼らは社会科学における普遍妥当的な一般理論の存在を否定し，各国民経済には独自の歴史的個性から生み出される固有の論理があり，それは歴史現象からの帰納的方法によってのみ解明しうることを強調した。しかし個別歴史的認識と一般理論的認識との相互媒介を軽視したため，論理的に自壊への道をたどらねばならなかった。この点において，マルクスの〈史的唯物論〉は，生産力と生産関係には必然性があるとするもので，歴史の根底に経済的論理をみいだし，経済現象や経済構造を歴史論理的に認識し，静的な問題から長期的な分野へ移行するなど弁証法的視点を切り拓いたものとして大きな意義をもつものといわねばならない。

〔参考文献〕L.ロビンズ，辻六兵衛訳『経済学の本質と意義』1957，東洋経済新報社

P.A.サミュエルソン，都留重人訳『経済学』第11版，1982，岩波書店

熊谷尚夫『現代経済学入門』1961，日本評論社