●イタリア-トルコ戦争　イタリア-トルコせんそう

ヨーロッパ　イタリア共和国　AD1911　イタリア王国

　ヨーロッパ列強のアフリカ分割に際して，イタリアがトルコ支配下のトリポリタニアとキレナイカを要求した1911年9月〜1912年10月のイタリアとトルコの戦争。リビア戦争はイタリア＝トルコ戦争の別称。1896年のエチオピアにおけるアドゥワの敗北以後，イタリアは，1898年の中国遠征とエリトリアとイタリア領ソマリーランドの経済開発を除いて，植民地活動に消極的であった。しかし，1901年にナショナリスト協会が結成され，その指導者であるエンリコ＝コラディーニやルイジ＝フェデルゾーニは領土拡張主義・反民主主義・全体主義の理論を主張した。このナショナリストの運動もあって，イタリア民族にとって北アフリカ進出を成功させることが国家の威信と力を回復する道であるとして，トリポリタニアにあるトルコ保護領の奪取が一般的感情として広く国民のあいだにひろがっていった。ジョリッティ首相は，外国との紛争を回避することを考えていたが，国民の一般的感情を無視することができずに，モロッコにおけるドイツ・フランス両国の動きに触発され，トリポリタニア・キレナイカを奪取する決意を固め，挑発によってトルコとの衝突事件をおこし，1911年9月に対トルコ戦を開始した。イタリア軍はトリポリ・トブルク・ベンガジの沿岸諸都市を開戦早々に占領し，トリポリタニアとキレナイカの2地域をあわせてリビアという名称にした。1911年11月，リビア併合を宣言したが，キリスト教国の侵略を阻止しようとする現地住民のゲリラ的な抵抗とトルコ軍の反撃のために，イタリア軍にとって，戦局の展開ははかばかしくなかった。そこで，イタリア軍は，1912年春にトルコ軍の海路を断とうとしてエーゲ海のトルコ諸島に戦線を拡大して，ドデカネーズ諸島を占領した。トルコはダーダネルス海峡をへる海路を断たれて苦境にたたされ，さらにバルカン半島における権益も脅かされてイタリアの要求に屈した。1912年10月，ローザンヌ平和条約(別名ウーシィ和平条約)でトリポリタニア・キレナイカに対するイタリアの支配権が確立された。他方，これらの地域の旧統治者であるスルタンは住民と精神的なつながりを維持することだけが認められた。イタリアは，戦争に勝ったものの，多額の費用を投入し経済に大きな傷跡を残した。また，エル＝ドラード(黄金境)と宣伝されたリビアの地が不毛の砂漠であり，北アフリカとの貿易もほとんど増大しなかった。その結果，イタリア-トルコ戦争はイタリアの政治・経済・文化のすべての領域に大きな波紋を投げ，ジョリッティ体制の基盤を大きく揺り動かすことになった。この植民地戦争に対して，社会党主流は形ばかりのゼネストで抗議を表明しただけで，政府との協力の姿勢は崩さなかった。他方，社会党内の左派は党指導部に対する不満を強め，1912年7月の第13回大会で左派が多数派を占めた。この大会でベニト＝ムッソリーニが帝国主義的植民地戦争としてイタリア-トルコ戦争を激しく非難し，はなばなしく登場した。ジョリッティは，社会党からこの植民地戦争に対する反戦運動がおこることを予想して，社会党の懐柔を目的とする選挙法の改正を行った。イタリア-トルコ戦争中の1912年6月に成立した新選挙法は，30歳以上の男子のすべてに選挙権を与え，21〜29歳の男子にはこれまで通り一定の納税額をこえるか徴兵義務を終えた者に選挙権資格を認めた。ところで，この植民地戦争は，社会党左派を除いて，移民のための土地確保を主張するナショナリストやサンディカリストからこの戦いを一種の十字軍とみて積極的に支持したカトリックにいたるまで，国内世論は戦争熱にわきたち，多方面の支持を得た。とりわけ，教皇庁と結びつくカトリック系のローマ銀行はこの植民地戦争の経済的側面で関係し，イタリア統一以来つづいていたイタリア国家とカトリック教会の対立を緩和させる状況をつくり出したことは見落してはならない。なお，イタリアは，1912年10月以後第二次世界大戦末期までリビア植民地の支配をつづける。